申請しやすいリフォームの補助金は？

一定のリフォームを行うと、国の補助金を利用できる場合があります。

2026年現在、代表的なのが「住宅省エネ2026キャンペーン」です。窓の断熱改修や、壁・床・天井の断熱、高効率給湯器への交換など、省エネ性能を高めるリフォームを中心に複数の補助制度が用意されています。

補助を受けやすいのは断熱リフォーム

特に利用しやすいのが、窓のリフォームです。内窓を取り付ける、窓ガラスを高断熱のものへ交換する、古いサッシを断熱性能の高い窓へ交換するといった工事は、「先進的窓リノベ2026事業」の対象になります。

補助額は窓の大きさや性能、工法によって異なり、内窓なら1か所あたり数万円程度、外窓交換では10万円を超える補助になるケースもあります。また、外壁や床、天井へ断熱材を入れる工事も補助対象です。

水まわりや給湯器も対象になることがあります

省エネ性能の高い給湯器への交換を対象とする「給湯省エネ2026事業」もあります。

さらに「みらいエコ住宅2026事業」では、一定の省エネ改修とあわせて行うことで、節水型トイレ、節湯水栓、高断熱浴槽、浴室乾燥機、食器洗機、バリアフリー改修なども補助対象となる場合があります。

つまり、キッチンやお風呂をリフォームする場合でも、単に新しくするだけではなく、省エネ性能まで考えて設備を選ぶことで補助金を利用できる可能性があります。

補助金はリフォーム会社が申請します

住宅省エネ2026キャンペーンでは、基本的に住宅所有者が自分で申請するのではなく、登録されたリフォーム会社などが申請手続きを行います。補助金は施工会社に交付され、その後、工事代金から差し引くか、現金で還元されます。

そのため、補助金を利用したい場合は、工事が終わってからではなく、計画の段階でリフォーム会社に

「この工事は補助金を使えますか？」

と確認しておくことが大切です。

補助金だけでリフォームを決めない

補助金があるからといって、必要のない工事まで行うのはおすすめできません。特に中古住宅の場合は、その家の断熱性能や建物の状態を確認して、

「この家にはどの工事が必要なのか」

を考えることが先です。

そのうえで、必要な工事の中に補助対象となるものがあれば利用する、という順番がよいでしょう。

また、国の補助制度とは別に、自治体独自の耐震改修や省エネ改修の補助制度が設けられていることもあります。中古住宅を購入してリノベーションする場合は、物件を購入する段階から、どんな改修が必要で、どんな補助制度が利用できそうかを建築士やリフォーム会社に相談しておくことをおすすめします。

※この記事は2026年10月時点の制度をもとにまとめています。補助制度には予算があり、期間内でも予算上限に達すると受付が終了する場合があります。